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[374] リハビリ介護研究所　玉垣さんからの提案 投稿者：ヒロミ 投稿日：2005/09/12(Mon) 21:42

リハビリ介護研究所　玉垣さんからの提案で
本日９月１２日１３：３０分から熊本の鶴屋　のパレアで独立型のケアマネの集まりがありました。
玉垣所長から、富山で９月１０日・１１日独立・中立型介護支援専門員の全国大会があったことや、会の紹介がありました。

今回１２名の参加でした。自己紹介後それぞれの悩みや今後の介護保険の改正について話し合いをしました。
悩みや不安のひとつ。一人ケアマネなので、自分自身の病気や事故で１ヶ月から数ヶ月休まなければいけない状況になったらどうしたらよいか？支援体制ができないものか？と言う話しが出ました。
本日は今後の介護保険の改正について新しい情報が入ったら集まりましょうと言うことで解散しました。

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[372] 第４回独立・中立型介護支援専門員全国大会／2005年度全国協議会通常総会開催要綱 投稿者：ヒロミ 投稿日：2005/09/12(Mon) 21:00

第４回独立・中立型介護支援専門員全国大会／2005年度全国協議会通常総会開催要綱








■ 目　的



　２０００年４月に介護保険法が施行され、５年目の見直しの時期にきています。国会では介護保険法改正案が可決され、２００６年４月を待たず本年１０月からいわゆるホテルコスト（施設居住費や食事代）について利用者負担増となるなど、法改正の影響がはっきりとした形で現れてくる見込みです。この他にも、新予防給付に介護予防の効果が本当にあるのか、地域包括支援センター創設の構想は本当にうまくいくのか、必要な種類・量のサービスが受けられなくなるのではないかなど、改正法案には数々の懸念材料が指摘されています。

このような制度が大きく変わるときこそ、飛び交う政策情報に左右されず、サービス利用者や介護家族の生きた声にじっくりと耳を傾け、法改正によって何に困り、何を望んでいるのかを正しく受け止め、そのかかえている問題を解決し、希望をかなえる道筋を明らかにすること、そしてその実現に向けてサービス利用者や介護家族とともにしっかり歩いていくことが、地域ケアマネジメントの専門職に最も求められる姿勢ではないでしょうか。

私たちは、ダイレクトケアサービスから独立し、保険者・行政からも独立した立場で、地域ケアマネジメント実践を行う専門職集団です。この立場から、利用者中心の介護保障について考える集まりを企画いたしました。興味をお持ちいただける皆様のご参加をお待ちしています。





■ 日　時



２００５年　９月１０日（土）午前１０時より正午まで　　　　　拡大理事会（一般会員参加可）

　　　　　　　　　　　　　　午後１時より午後４時３０分まで　第４回総会（特定非営利活動法人設立総会を兼ねる）

１１日（日）午前１０時より正午まで　　　　　総会報告と基調講演１、

ケアマネ井戸端会議

　　　　　　　　　　　〃　　午後１時より午後４時３０分まで　基調講演２とシンポジウム

※第１日目の日程は独立・中立型介護支援専門員全国協議会会員のみ（入会希望の方は、大会１週間前までに本会事務局までお申し込みください）、第２日目の日程は一般参加可（事前申込要）となっています。









■ メインテーマ　「利用者中心の介護保障と地域ケアマネジメントの課題」





■ ケアマネ井戸端会議　日頃の思いや疑問などをゆったりと語り合うフリートークの交流タイム





■　基調講演１　「介護保険法改正とケアマネジメントシステムの課題」

　　　　　　　　講　師　　前山　　巌　さん（富山県厚生部高齢福祉課）





■　基調講演２　「介護保険法改正にみる社会保障再編のゆくえ」

　　　　　　　　講　師　　横山　壽一　さん（金沢大学経済学部教授）





■ シンポジウム　テーマ「利用者中心の介護保障と地域ケアマネジメントの課題」



　　　　　　　ｼﾝﾎﾟｼﾞｽﾄ 「介護家族の目から見た介護保険法改正後の問題」

　　　　　　　　　　　　勝田　登志子さん（社団法人呆け老人をかかえる家族の会政策担当理事）



　　　　　　　　　　　　「障害者自立支援法は自立を保障するか」

　　　　　　　　　　　　八木　勝自　さん（全国青い芝の会政策担当理事）



　　　　　　　　　　　　「法改正と地域密着型サービスの課題」

阪井　由佳子さん（特定非営利活動法人にぎやか理事長）



　　　　　　　　　　　　「地域包括支援センターと在宅介護支援センターの関係」

　　　　　　　　　　　　柴田　稔さん（富山県地域福祉研究会副会長）



「地域包括支援センターと介護支援専門員の役割」

高原　啓生　さん（富山県居宅介護支援事業者連絡協議会会長）



　　　　　　　　　　　　「介護保険法改正で問われる公正・中立」

　　　　　　　　　　　　独立・中立型介護支援専門員全国協議会より登壇



　　　　　　　助言者　　横山　壽一　さん（金沢大学経済学部教授）



　　　　　　　司　会　　塚本　　聡（大会実行委員会）







■ 会　場



富山県総合福祉会館「サンシップとやま」６階６０２〜６０４号室

〒930-0094　富山県富山市安住町５番２１号　　　電話　０７６（４３２）６１４１



※ 会場までの交通手段などに関する情報は、以下のホームページを参照下さい。



「サンシップとやま」のホームページ

http://www.wel.pref.toyama.jp/





■ 日　程



１０日（土）：対象＝独立・中立型介護支援専門員全国協議会会員

10:00　　12:00　　13:00　　　　　　　　　　　　　16:30　18:00 ?

拡大理事会
受付
第４回総会（兼法人設立総会）
休憩
懇親会


１１日（日）：対象＝当協議会会員、その他、介護保障に関心のある方ならどなたでも参加できます

9:00　　10:00　　　　　　　　12:00　　13:00　　　　　　　　　　1６:０0　　　16:３0

会場・受付
基 調 講 演 １

ケアマネ井戸端会議
休憩

昼食
基 調 講 演 ２

シ ン ポ ジ ウ ム
質疑応答

意見交流






■ 参加費用（当日払い）



第１日目　会場・資料等実費：５０００円　懇親会：５０００円

第２日目　参加費　２０００円





■ 主催　　　 独立・中立型介護支援専門員全国協議会

独立・中立型介護支援専門員全国協議会第４回大会実行委員会



　　後援　　　富山県　富山市　富山県社会福祉協議会　富山県居宅介護支援事業者連絡協議会

　　　　　　　富山県社会福祉士会　富山県介護福祉士会

　　　　　　　社団法人呆け老人をかかえる家族の会富山県支部　富山ケアネットワーク

　　　　　　　富山県地域福祉研究会　富山県地域ケアマネジメント研究会







■ 申込締切　2005年9月1日まで。但し、定員（100名）になり次第締め切ります。





■ 申込・お問合せ先



＜富山大会事務局＞

〒939-2252　富山県富山市上大久保618-47　富山総合福祉研究所気付（担当：塚本）

電話　076(468)9123　　　　FAX　076(468)9124

E-Mail：mcbr@po2.nsknet.or.jp



＜全国協議会事務局＞

　　〒860-0077　熊本県熊本市内坪井町3番1号401号室　明篤館気付（担当：宮田）

　　電話　096(2２2)7531　　　FAX　096(222)7033

　　E-Mail：info@ifncm.jp

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[371] BW居宅介護サービス計画書 投稿者：有限会社　ブロウェル 投稿日：2005/09/09(Fri) 01:08

　未承認広告の書き込み、失礼致します。

　2005/9/8 に利用者情報(被保険者台帳)と利用者一覧機能
を追加致しました。

　知り合いのケアマネージャに頼まれまして、
「居宅介護サービス計画書」作成ソフトを作りました。

　BW居宅介護サービス計画書はケアマネージャが
居宅介護サービス計画書を作成する手助けをする
パソコン用のソフトウェアです。
　定型文はありませんが、入力した文章はデータベース
に登録して再活用できますので、ケアマネージャごとに
オリジナル(固有)の居宅介護サービス計画書を作ることが
できます。

　お試し版(無料)は下記から入手(ダウンロード)する
ことができます。

http://www.blowell.com

http://www.vector.co.jp/soft/winnt/business/se370441.html

　説明書だけ見たい場合は、

http://www.blowell.com

からご覧下さい。

　ケアマネージャの手助けになれば幸いです。

http://www.blowell.com

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[370] 介護の資格情報サイト『シカトル』のお知らせ 投稿者：SMS 投稿日：2005/07/27(Wed) 11:56

突然の書き込み失礼いたします。株式会社ＳＭＳの『シカトル』では、ホームヘルパー、ケアマネージャー、介護福祉士、医療事務などの介護・医療・福祉系の資格講座の情報を無料で提供しています。講座の比較にも役立つな無料一括資料請求もできる便利な資料請求サイトですのでどうぞご利用ください。
その他、資格ガイド・資格取得者の声などのコンテンツなども満載ですので、是非お立ち寄り下さい！

http://www.sikatoru.com/

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[367] Re[介護福祉専門の求人情報サイト「カイゴジョブ」]: hLXWjj.3gchko 投稿者：嶋崎研吾 投稿日：2005/05/19(Thu) 11:00

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[366] 介護保険制度改革のポイント 投稿者：ヒロミ 投稿日：2005/05/11(Wed) 09:00

ふくしチャンネルレポートより

　　http://www.fukushi.com/special/report/
介護保険制度改革のポイント
　 〜2006年４月（一部は今年10月）から変わります！〜
2000年にスタートした介護保険制度。
５年目の今年、法附則の規定に基づく制度全般の見直し時期を迎え、現在開会中の国会にて審議が行われています。改革のポイントをまとめました。
[1] 予防重視型システムへの転換

改革の柱の１つは新たな「介護予防」の導入です。
要介護状態の軽減、悪化防止を目的とした『新予防給付』と、市町村が予防メニューを実施する『地域支援事業』の２本立てで構成されます。

『新予防給付』は要支援、要介護１と認定された軽度者が対象。「脳卒中」や「心疾患」、「重度の認知症（痴呆）」などの人は除外されます。
この新たな給付の導入に伴い、現行６つに分類されている介護認定区分を８区分に細分化。今まで要支援、要介護１と認定された人に対し「介護給付」か「予防給付」かのスクリーニング（振り分け）が行われます。


（厚生労働省の資料をもとに作成）

また、『新予防給付』では生活機能の維持・向上の観点から、高齢者の状態像にあった「介護予防プラン」が策定されます。
具体的なメニューは、筋力向上トレーニング、転倒骨折予防、栄養改善、口腔ケア、閉じこもり予防など。

従来のサービスについても見直しが加えられます。
現行の訪問介護は「予防訪問介護（仮）」と改称。生活機能の低下を招くような家事代行型のサービスは原則的に行わず、利用者とホームヘルパーが一緒に調理するなどの内容に変わります。

通所介護、通所リハビリテーションも同様に、「予防通所介護」、「予防通所リハビリテーション」に変わり、運動器の機能向上に関する新サービスの導入を含め、筋力向上プログラムなど個別のプログラムを重視したサービスに再編。

予防プランのマネジメントは、ケアマネジャーではなく新設する「地域生活包括支援センター」の保健師が中心となって行うことになります。

一方、『地域支援事業』は将来的に要支援・要介護になるおそれのある高齢者が対象。
市町村が実施する介護予防のスクリーニングによって、対象者を選別します。

この事業は、高齢者の生活機能の低下ポイントを捉えて、集中的な予防サービスを提供することが目的。
具体的には、「介護予防事業」の他に、地域の高齢者の実態把握や、介護以外の生活支援サービスとの調整等を行う「総合相談・支援事業」、支援困難事例に関するケアマネジャーへの助言や、地域のケアマネジャーのネットワークづくり等を行う「地域ケア支援事業」などが実施される予定です。


（厚生労働省の資料をもとに作成）

[2] 施設給付の見直し

もう１つの大きな柱は、入所施設の食費・居住費の見直しです。

現行制度では、介護保険３施設（特別養護老人ホーム、老人保健施設、介護療養型医療施設：ショートステイを含む）の居住費は施設サービス費に含まれます。利用者が負担するのは、そのうちの１割のみ。食費は基本食事サービス費として、１日2,120円のうち780円を負担しています。

しかし、在宅で介護サービスを受ける場合は全額が自己負担となるため、負担の不均衡感が問題視されていました。
そこで、施設給付を｢介護」に要する費用に重点化し、居住費と食費を給付の対象外にします。今国会で成立すれば、2005年10月から負担額が増えることになります。

利用者負担の水準は施設と利用者の契約により定められますが、標準的な負担額は以下のとおりです。
居住費は個室で月額60,000円、多床室で月額10,000円。一方、食費は一律で月額48,000円。

特養に入所している要介護５のケースで具体的にみてみると、現行では居住費０円、食費26,000円、１割負担30,000円で、計56,000円を負担していますが、改正後は居住費10,000円、食費48,000円、１割負担29,000円となり、月額合計は87,000円に。つまり、改正後は30,000円程度の負担増になる見込みです。

ただし、低所得者に対しては負担の軽減を図る『特定入所者介護サービス費』を新たに創設。所得に応じた負担限度額を定め、減額相当分について介護保険からの補足的給付が行われます。

通所サービスの食費についても保険給付の対象外となります。




[3] 新たなサービス体系の確立

住み慣れた地域で暮らし続けられるように、『地域密着型サービス』が導入されます。
原則として利用者は地域住民（当該市町村の被保険者）に限定され、市町村がサービス事業者の指定および指導監督の権限をもつサービスです。

市町村が主体となり、地域単位でサービスの必要整備量を計画。また、介護報酬も地域の実情に応じた設定ができるようになります。
対象となるのは、痴呆性高齢者グループホーム、痴呆症高齢者専用デイサービス、定員30人未満の小規模介護老人福祉施設、小規模介護専用型特定施設など。


また、新たに『小規模多機能型居宅介護』と、『地域夜間対応型サービス』『地域見守り型サービス』もこのサービスに加わります。
『小規模多機能型居宅介護』は「通い」を中心として、要介護者の様態や希望に応じて、随時「訪問」や「泊まり」を組み合わせるというもの。

『地域夜間対応型サービス』は夜間に定期巡回する訪問介護と、通報に基づき随時対応する訪問介護を組み合わせるというサービス。要介護３以上の人が対象になる予定です。
『地域見守り型サービス』は、緊急時に直ちに対応するというもの。
これらの新サービスにより、24時間安心して生活できる体制整備が導入されます。

同時に、地域における総合的なケアマネジメントを担う中核機関として、「地域包括支援センター」が創設されます。
主な機能は総合相談・支援の窓口、介護予防マネジメント、包括的・継続的マネジメントの３つ。
運営主体は市町村、在宅介護支援センターの運営法人などで、保健士や主任ケアマネジャー（仮称）、社会福祉士が配置されることになっています。

さらに、居住系サービスも拡充されます。
「自宅」か「施設」かという二者択一ではなく、多様な「住まい」を選択できるようにするため、「特定施設入居者生活介護」の対象を、現行の「介護付き有料老人ホーム」や「ケアハウス」以外にも拡大。
サービス提供形態についても、現行の「包括型」のほか、外部のサービスと連携することが可能になるなど多様化を図ります。

疾病予防や健康管理もますます重要になってくるため、医療と介護の連携、介護施設やグループホームにおける医療機能の強化も図ることとされています。

[4] サービスの質の確保・向上

利用者によるサービス選択が適切に行えるよう、すべての事業者に「情報提示の徹底」が義務づけられます。具体的に公表される情報は、介護サービスの内容や運営状況、職員体制、施設設備、サービス提供時間など。

都道府県知事が事業者からの介護サービス情報を年１回程度インターネットなどで公表します。
介護サービス情報のうち確認を要するものに関しては、都道府県知事が調査を行い、報告内容を確認のうえ公表することになります。

また、現行制度では介護報酬の不正請求などで、悪質業者が指定取消処分を受けても、その効力に期限がありません。
そこで、事業者を６年ごとに指定する『指定更新制』の導入や、欠格事由に指定取消履歴を加えるなどの見直しを行い、実効ある事後規制ルールを確立することになりました。


利用者のケアプランを作成するケアマネジャーについては、資質の向上を図るため、５年ごとの『資格更新制』に改変。更新時に研修の受講が義務づけられます。更新しない場合、資格が停止され実務に携わることはできません。
また、一定年数以上の実務経験を有するケアマネジャーで所定の研修を終了した人が認定条件となる「主任ケアマネジャー」を新設。
その他に、独立性・中立性を確保するため、１人当たりの標準担当件数の見直しも行われます。

介護職員については、基礎資格を将来的に「介護福祉士」に一本化。
その段階的移行策として、現行のヘルパー研修を拡充した「介護職員基礎研修（仮称）」を導入し、介護福祉士資格取得へのステップとするなど人材の育成をめざします。


[5] 負担のあり方・制度運営の見直し

現行の第一号被保険者（65歳以上）の保険料は、所得に応じて原則５段階の金額に区分されています。
この方式を基本としつつ、「現行の第２段階」を細分化して７段階以上にし、負担能力の低い層の保険料負担をさらに軽減します。
対象となるのは、市町村住民税非課税世帯かつ年金収入80万円以下で、年金以外に所得のない人です。

保険料の徴収方法についても見直しが行われます。
現在、老齢年金のみを対象としている「特別徴収」（年金からの天引き）について、遺族年金や傷害年金も対象に加えられます。
普通徴収についても、コンビニエンスストア等での納付が可能になります。

必要度が低い人にまで介護サービスを提供する「過剰な掘り起こし」が、給付費の急増の一因とみられているため、要介護認定にも見直しが加わります。
正確性・公平性を確保するべく、要介護認定の調査を原則として市町村に限定。継続利用の場合でも、申請者が入所している施設のケアマネジャーが調査をすることは認めません。
申請代行も初回の認定時は地域包括支援センターや民生委員、介護相談員などに限り、事業者の代行を制限することになります。

また、介護報酬の不正請求増加に対応するため、市町村に施設への立ち入り調査の権限を認めるなど、市町村の保険者機能が強化されます。


[6] 被保険者・受給者の範囲

改正の大きな論点となっていた保険料徴収年齢（現行40歳）とサービス受給者の対象年齢（原則65歳以上）の引き下げについては、付則に「社会保障に関する制度全般についての一体的な見直しと併せて検討を行い、平成21年度を目途として所要の措置を講ずるものとする」との検討規定が明記され、結論は先送りになっています。

施設給付の見直しは2005年10月から、その他の改正は一部を除き2006年４月から実施される予定です。

http://www.fukushi.com/special/report/

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[365] 投稿者：西島 投稿日：2005/03/24(Thu) 06:52

特別講演「脳から見たバリアフリー」のご案内です。
よろしければ、ご参加ください。
講師は、中原和彦先生（ヘルスアートクリニックくまもと院長）です。
著書「生かされて生きる」他多数
２００５年４月２３日（土）開演午後３時から午後４時３０分
場所：熊本市現代美術館５階アートロフト
受講料1,000円（Fax申し込み後前納）
主催：バリアフリーデザイン研究会（電話096-382-7881）
申し込み：FAX096-382-7896

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[364] 投稿者：（株）エス・エム・エス 投稿日：2005/03/23(Wed) 17:55

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[] 投稿者： 投稿日：

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[介護福祉専門の求人情報サイト「カイゴジョブ」] hLXWjj.3gchko 投稿者： 投稿日：突然の書き込み失礼いたします。 株式会社エス・エム・エスの運営する介護福祉専門の求人情報サイト「カイゴジョブ」ではヘルパーさんやケアマネージャーさんの募集情報など介護のお仕事情報を提供いたしております。 また、求人情報だけでなく、おすすめ介護本の紹介やプレゼント、最新の介護ニュース、介護士に一日密着取材などコンテンツも豊富にご用意しております。是非一度お立ち寄りください。新着求人情報のメルマガもご用意いたしておりますので是非ご購読ください。 メルマガ登録フォームURL：https://www.kaigojob.com/form/magazine/mm_register.php サイトURL：http://www.kaigojob.com/

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